家族問題研究学会Japanese Council on Family Relations


2022年度第1回例会修士論文報告会(オンライン開催)のお知らせ

2022年5月28日(土)に、修士論文報告会を下記の通りオンラインで開催いたします。多くの皆さまのご参加をお待ちしております

日時・開催形態:2022年5月28日(土)14:00〜16:00(Zoomオンライン開催)
参加資格
会員:事前申し込みは不要です。ニューズレターに記載した参加手順に基づいてご参加ください。
※入会ご希望の方は学会事務局まで別途お問い合わせください。
非会員:事前申し込み制(定員100名)です。下記アドレスにアクセスし、必要事項を記載のうえ、 お申し込みください。申し込み締切は、5月24日(火)です。ご登録いただいた方にミーティング情報などをお知らせします。
【参加申し込み】
【第1回例会参加申込みフォーム】
参加費:無料

司 会:久保田裕之(日本大学)、前田尚子(名古屋市立大学)
報告者1:長谷川拓人(成蹊大学大学院)
報告題目:ヤングケアラーにとっての離家――家を離れる前/離れた後の「ケアとの距離」
要旨:本論文では、離家経験を持つ元ヤングケアラーへのインタビュー調査をもとに、 ヤングケアラーが、どのようなメカニズムで家族のケアを抱え込み、その状況を乗り越え、 家を出た後はいかにしてケアに関わっていくのかを明らかにした。ヤングケアラーが、 自分の人生と家族のケアのバランスをうまく取るためには、「ケア」の物理的・精神的・感情的な側面を把握し、 必要に合わせて「ケアとの距離」を調整していくことが重要になる。
コメンテーター:木下衆(慶應義塾大学)

報告者2:上野志保(大阪市立大学大学院)
報告題目:育児期におけるワーク・ファミリー・コンフリクトの国際比較――両立支援とジェンダー不平等に注目して
要旨:本稿では「仕事と育児の両立の困難」を捉える概念として、 従来のワーク・ライフ・バランスではなくワーク・ファミリー・コンフリクトに注目し、 国際比較調査のデータにもとづいて分析を行った。「仕事と育児の両立の困難」に影響を及ぼす要因として、 育児休暇や休業補償などの家族政策とジェンダー不平等指標を用いた。 分析の結果、家族政策が充実し、仕事と育児の両立について男女共に責任を持って取り組んだとしても、 ワーク・ファミリー・コンフリクトが無くなるわけではないことがわかった。
コメンテーター:中西泰子(相模女子大)

      

■入会・会員情報の変更など事務取扱は、下記までお願いします。
家族問題研究学会事務局
〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル 株式会社毎日学術フォーラム内
TEL:03-6267-4550
FAX:03-6267-4555
E-mail:maf-kamonken@mynavi.jp
■機関誌『家族研究年報』の入手を希望される方は、下記までお問い合わせくだ さい。
家族問題研究学会販売代行
住所・TEL/FAXは同上。
E-mail:maf-sales@mynavi.jp