家族問題研究学会Japanese Council on Family Relations


2018年度学会大会のお知らせ


日時:12月1日(土)14:00〜17:00
会  場:日本大学桜上水キャンパス3号館3階3308教室
次回の研究例会は、「若手研究者のための家族社会学系論文投稿に向けたワークショップ」をテーマに開催します。 多くの会員のみなさまのご参加をお待ちしております。

【例会会場ご案内】
・京王線・東急世田谷線 下高井戸駅 下車 徒歩8分
(新宿・渋谷から10〜12分)
・京王線 桜上水駅(急行停車駅) 下車 徒歩8〜10分
・小田急線 経堂駅 下車 徒歩20〜25分
・キャンパスまでの地図は、こちらを御参照ください。
・キャンパス内の地図はこちらをご参照ください。
(参加費:会員は無料、一般非会員は500円、学生非会員は100円)

企画趣旨 :指導方針によって幅があるとはいえ、社会学とりわけ家族社会学分野で博士(後期)課程に進学したあとの重要なタスクは、 多くの場合、修士論文をもとにした投稿論文の執筆だと思われる。これは、幸運にも修士論文を満足のいく形で書き切って高い評価を受けた人でも、 ぼろぼろになりながらほうほうのていでなんとか走り終えた人にも、同様に立ちはだかる関門であろう。 しかし、一般に学位取得にかかわる修士論文に求められる研究の幅や深さにくらべて、約2万字でコンパクトな論証を求められる投稿論文の執筆の間には、 少なくない違いがあると考えられる。たとえば、分量のみならず論文の構造や論証に割ける紙面の割合、執筆のルールや査読プロセス、 リプライや修正の手続きなど、そこには、長距離走と短距離走のように使う筋肉の違いや、よく似た別のゲームのルールのような差異があり、 この差に戸惑い、十分に適応できず、なかなか論文を投稿できない、それ以前に最後まで書き上げられないという相談を受けることも少なくない。 同時にまた、投稿数の減少や掲載率の低迷といった状況は、学術雑誌を発行する学会の側にとっても重要な課題である。 院生会員を含む若手会員が修士論文から投稿論文の執筆へと適応することは、投稿論文の質の向上や、査読プロセスの実質化、 掲載される論文数の増大などを通じて、各学会、ひいては日本の家族社会学全体にとっても有用であると思われる。 もちろん、これは院生を含む若手会員に偏りがちな論文投稿を、より広い職位や年齢層に広げていくためにも、投稿の実態や査読プロセスに光を当てていく必要がある。 そこで、家族問題研究学会では、かねてから博士(後期)課程進学者による修士論文報告会の開催などを通じて研究者キャリアのスタート支援を行ってきたが、 これに加えて、論文の執筆・投稿に関するワークショップを開催してみたい。具体的には、家族社会学分野を代表する主要な学術雑誌の編集長を経験してきた複数の会員から、 現在の論文投稿をめぐる現状を聞き、具体的に査読・編集プロセスでどのようなことが問題になっているのかを明らかにしてもらうとともに、 投稿経験者からの不満や問題の提起を行いってもらい、併せて、どのような点に注意することでよりよい投稿論文の執筆が可能になるのかを議論したい。
話題提供者 : 木戸功(聖心女子大学):元『家族研究年報』(家族問題研究学会)編集委員長)
池岡義孝(早稲田大学):前『家族社会学研究』(日本家族社会学学会)編集委員長)
山根真理(愛知教育大学):前『家族関係学』(家政学会家族関係学部会)編集委員長)
司  会  : 久保田裕之(日本大学)


お知らせ(New)

・「学会事務業務委託先の変更について」
 2017年4月1日より、学会業務委託先が下記に変更になりました。
 家族問題研究学会事務局
 〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル 株式会社毎日学術フォーラム内
 TEL:03-6267-4550
 FAX:03-6267-4555
 E-mail:maf-kamonken@mynavi.jp
・『家族研究年報』の投稿規程を改訂しました。詳細については、『家族研究年報』のページをご参照ください
・2012年度から、「常勤職に就いていない一般会員」の会費について、学生会員と同じく年額3000円に減額することになりました。 この減額には申請が必要となりますので、希望するかたは、こちらの書式に記入して申請してください。

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2011/05/05
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2011/04/02
ホームページリニューアル

      

■入会・会員情報の変更など事務取扱は、下記までお願いします。
家族問題研究学会事務局
〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル 株式会社毎日学術フォーラム内
TEL:03-6267-4550
FAX:03-6267-4555
E-mail:maf-kamonken@mynavi.jp
■機関誌『家族研究年報』の入手を希望される方は、下記までお問い合わせくだ さい。
家族問題研究学会販売代行
住所・TEL/FAXは同上。
E-mail:maf-sales@mynavi.jp



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家族問題研究学会大会
2018年7月14日(土)
例会     
2018年12月1日(土)
機関誌『家族研究年報』    
No.43(2018年)